葬式の見積りを比較。費用の内訳とポイントとは？

お葬式に参列したことはあっても、執り行ったことが有る方は少ないので、何をどう準備すれば良いのか・費用は幾ら位なのか不安に思われる方も多いのではないでしょうか。

葬儀社は数多く存在し、許認可や資格が必要無い事もあり、新規参入や撤退も激しいのが現状です。また、葬式の費用についてはトラブルになる場合も多く、見積り費用と請求に倍以上の差が発生することもあります。

葬儀社の選択に見積りを依頼することは不可欠で、見積りの見方や注意点を知っておくことも大切です。今回は葬式の見積りに関して見積りのとり方と見方、注意点に関してご紹介します。

葬式における見積りの取り方

葬儀社は許認可制ではないため、正確な数を把握することは出来ませんが、約4,000社以上の葬儀社が存在すると言われています。葬式を専門に扱う業者だけではなく、JAやホテル業界・新規参入の小さな業者や仲介業者もあります。

数多くの葬儀社から安心して依頼できる業者を選ぶためにも、見積りを依頼することは不可欠です。急遽葬儀社を探さなければならない場合もありますが、近年では葬式の準備を生前に行う方もいらっしゃいます。

生前に葬儀社を探す場合と、急遽葬儀社を探す場合において、それぞれ注意点を含めて確認しましょう。

事前に見積りを取るメリットと方法

生前に葬儀社を選ぶことは不謹慎だと考える方もいらっしゃいますが、最近ではご自身で生前に葬儀社を決める方もいらっしゃいますし、ご家族がお葬式のセミナーなどに参加される場合もあります。

準備できる時間も心の余裕もあるからこそ、冷静に比較して見極めることが出来ます。最後のお別れで後悔を残さないためにも、安心して依頼できる葬儀社に出会うことが大切です。

身内の方が亡くなった場合、葬式の他にも四十九日や一周忌の法要・納骨式・墓地や仏壇の購入に費用が必要になります。葬式の規模やスタイルも社会情勢を背景に変化していて、一般葬で盛大に行う方だけではなく小さなお葬式をする方も増えています。

葬式の規模やスタイルに正解はなく、葬式も事前の準備によって無駄な費用を削ることは可能です。無駄な費用をかけずに安心して依頼出来る葬儀社を選ぶためにも、数社から見積りをとって比較しましょう。

葬式は規模とスタイルで金額が大きく異なります。出来れば葬儀社に見積りを依頼する前に、規模（誰を呼ぶのか）・スタイル（一般葬や直送など）・予算の三点を予め身内の方で相談しておくとスムーズです。

急なケースの見積りの取り方

身内の方が急にお亡くなりになると、気が動転して冷静な決断が難しくなるかもしれません。しかし、言われるがままに「お任せ」してしまうと費用でも対応でも後悔することもあるので、冷静になる事が大切です。

葬儀社が決まっていない場合、病院にもよりますが病院から紹介を受けた指定の葬儀社がきて、搬送をお願いすることが可能です。ご臨終のあと病院に長時間いることは難しいため、数時間で搬送することが求められます。

ご自宅に搬送することが出来なければ、葬儀社に安置場所を確認しましょう。自社で安置出来る場所を持っている場合もありますし、安置専用の施設や寺院に場所がる場合もあります。

病院から紹介を受けた葬儀社が悪い訳ではありませんが、ご自身で葬儀社を選びたい際は搬送の際にしっかり話をしないと、そのまま葬式まで依頼することになります。葬儀社には「搬送と安置のみお願いします」と、しっかりと事前に伝えておく事が重要です。

見積りは電話で取ることが出来ますし、緊急の事態に備えている葬儀社なら、数時間で見積りが作成出来ます。焦らずに数社の葬儀社に電話で見積りを依頼します。正しく処置を行えば数日後に葬儀をすることも可能なので、電話での対応と見積りの内容を確認しましょう。

葬式の内容と費用

葬儀社から見積書が送られてきたら内容を確認しますが、初めて葬式を執り行う場合は特に、葬式に必要な項目や費用が分からない場合が多いのではないでしょうか。

葬式の内容や費用が把握出来ないと、見積りの総額だけで決定してしまい追加費用を含めた請求金額との差額に驚愕することもあります。葬式に必要な項目は葬儀のスタイルによっても異なるので、葬式の形式と一般葬と直葬の相場と内訳を見ていきましょう。

多様化する葬式の形式

昔は一般葬と呼ばれる葬式の形式が多く見受けられましたが、生活環境の変化と共に葬式の形式も多様化しています。「身内だけで行って欲しい」「お金をかけないで見送って欲しい」と、生前にどのような葬式を行ってほしいか希望する方もいらっしゃいます。葬式には主に、下記のような種類があります。

上記の名称で葬式の種類を分類することが多いですが、明確な定義は無いため葬儀社ごとで呼び名が変わることもあります。見積りを取る際には、どのような形式で葬式を行うのかによって金額が変わります。

また、小規模な葬式は否定して、相談を聞き入れずにランクをあげようとする葬儀社や、直葬だと分かった瞬間に態度を変える葬儀社もいるので注意しましょう。

見積りを依頼する前に、身内の方で次の三点を話し合っておくことが重要です。

費用の目安と内訳

葬式費用の全国平均は約200万円ですが、葬式の形式によっても費用が異なります。直葬の場合は約15万円～30万円が一つの目安ですし、家族葬の場合は約115万円が費用の平均と言われています。

しかし、小さなお葬式なら費用を必ずしも抑えられる訳ではないですし、項目ごとの費用をどこまでかけるのかによって変動があります。ここでは直葬と一般葬にかかる費用の項目をみていきましょう。

直葬

直葬のために必要な項目としては、主に下記があげられます。

死後24時間は火葬が認めらていないこともあり、安置する場所は必要です。自宅で安置する場合は費用はかかりませんが、自治体の公共施設・寺院・葬儀社の施設に安置する場合には費用が発生します。

火葬場も場所により費用が異なり、民営の火葬場よりも公営の火葬場の方が費用を抑えることが可能です。

一般葬

葬儀社によってはパックが組まれていて、「葬式一式◯万円」と記載があります。パックが悪い訳ではないですが、何が含まれているのか不明確で他社との比較も出来ないため、何に幾らかかるのか確認しておきましょう。

葬儀社によって記載や項目も異なりますが、一般葬で主に必要なのが下記の項目です。

葬儀社によってもパックプランに含まれるものが異なりますが、葬式を執り行う為に必要な費用だけの場合や火葬費まで含むプランもあります。特に飲食費と返礼品、宗教者への費用は含まれていないことが多いので、「参列者が◯人だと仮定して、これ以上実費でかからない金額で見積書をお願いします」を依頼すると、他社との比較を行いやすくなります。

見積りの比較と注意点

「見積りだと30万円だったのに、請求額は100万円！」「家族だけで小さな葬式をしたかったのに、世間的にも供養のためにもこの位はやるべき、という葬儀社の言葉に逆らえずに望み通りの葬式が出来なかった」

最後のお別れをに後悔を残さないためにも、見積書を見比べ基準を持って安心して依頼出来る葬儀社を選ぶことが大切です。

確認したい見積りの比較の方法

葬式の見積書に決まった形式は無いため、葬儀社によって見積書の形式は異なります。正確な人数を把握することは出来ませんが、人数以外は想定することが出来ます。

そのため、葬儀社には「◯人と仮定した場合の、これ以上かからない実費の見積りをお願いします」と依頼しましょう。A社は総額・B社は火葬料と式場使用料が含まれていない・C社は飲食費が含まれていない見積書、では大幅なズレが生じてしまいます。

例えば

上記のように条件を揃えて見積書を出してもらうことで、葬儀社を比較することが可能です。

葬儀社選びの注意点

葬儀社は数多く存在しており、葬儀社の対応によっても満足のいくお葬式だったかどうかは変わります。「◯万円位で◇形式の葬式が一番の供養になる」という事は無いので、身内の方が悔いなくお別れが出来るような葬式にしてくれる葬儀社を選びましょう。

見積書の内容も重要ですが、葬儀社の対応が信頼出来るものかどうかも、葬儀社を選ぶ上でかかせないポイントです。見積りを依頼したり説明を受けたら頼まなければならない訳ではないので、上記を参考にして慎重に選びましょう。

まとめ

葬儀社を選ぶ際に必要な、葬式費用の項目と見積りのとり方・見方についてご紹介しました。生前に見積りを依頼しておくことで、幅広く葬儀社を比較することが可能になり、冷静な判断も出来ます。

急遽葬儀社を選ぶことになった場合でも、焦ってしまうと後から後悔することもあるので、可能な場合は電話で数社に見積り依頼をして比較したいところです。

一番避けたいのが、「葬儀社にすべて任せる」ことです。初めてのことで気が動転してしまうかもしれませんが、任せてしまうことで必要以上にお金がかかってしまう可能性があります。一度冷静になり、葬儀社の対応と見積書を比較して、信頼出来る葬儀社を選びましょう。

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