「葬式に出席したことはあるけど、どれくらい葬式費用がかかるのか分からない」という方は意外と多いのではないでしょうか？人生の中で、葬儀の手配をすることは、そう何度も経験することではありません。ただし、避けては通れないものでもあります。
今回は、その葬儀費用について「葬儀にはどんなものが必要なのか？」「どれくらいかかるのか？」についてご紹介します。
「葬儀会社の方に言われるがままにお願いしたら、思ったより高額な料金を後から請求された」という方もいます。いざという時のためにもぜひ参考になさってみて下さい。
葬儀には3つ！大まかな費用の内訳を理解しておきましょう
一般的に葬儀費用と呼ばれるものは下記の3つの合計金額です。
費用の内訳
①葬儀一式費用
②寺院費用
③飲食接待費用
具体的にどんなもの？
祭壇・棺・位牌・人件費・遺影写真・霊柩車など、葬儀を行うにあたっての基本となる費用です。
葬儀会社でよく、「○○セット(プラン)」として案内されます。この基本セットの見積もりを取った場合、「葬儀一式費用」という項目で記載されている場合があります。この中に含まれる内容は葬儀会社によって異なりますが、お手頃なプランの中には司会進行や運営管理のスタッフの方が含まれていないものもあります。
どこまで葬儀会社の方がやってくれるのかを確認しておかないと、人の手配で慌ててしまったり、追加で予想以上に費用がかかってしまうケースが発生します。プランには何が含まれているのか、追加でどのような費用が増える可能性があるのかなど、葬儀会社にお願いする場合には、きちんと確認しておく必要があるでしょう。
参列して頂いた方やお手伝いの方への通夜、葬儀後の飲食代（精進落とし）、頂いた香典に対するお返し代(香典返し)などです。飲食代は、単価×数量(人数)になるため、尽力して頂いた方の人数等によって変動します。
基本セットの中に最低限含まれている場合もありますが、別費用となっていることもあります。また、飲み物代などはお酒やドリンクを開けた本数で精算するため、変動しやすい項目です。見積もりには何人分の料理が含まれているのか、確認しておいた方が良いでしょう。
おもに僧侶の方への謝礼です。葬儀後にまとめてお渡しするお布施(お経料、戒名料 等)や、御膳料、お越し頂いた際にお渡しするお車代などです。お布施は、お礼であるため、明確に金額が定まっていません。また、お寺や僧侶、戒名の種類によっても大きく異なります。
直接聞けない「戒名」のお値段
せっかくなら思い出の詰まった場所で…。自宅葬のメリット
昔は自宅葬が一般的で、親戚や近所で協力しあって葬儀を行っていました。そんな自宅葬のメリットは下記のとおりです。
時間を気にせず故人と過ごせる
自宅葬であれば、時間を気にせず最期のお別れができます。一般的なセレモニーホールの場合、施設の開館時間に合わせて滞在できる時間が限られていることがあります。自宅での葬儀であれば、制限なく過ごすことができます。
住み慣れた家で最期を迎えることができる
「住み慣れた我が家で最期を迎えたい」と、遺言として残される方も多いようです。参列される方にとっても、自宅であれば場所が分かるためすぐに駆けつけることができます。また、自宅で気を遣うことなく、故人との別れに集中できます。
スペースの確保
自宅葬を行う際は、自宅で葬儀を行うためのスペースを確保する必要があります。昔は間取りの広い平屋が多かったため、自宅で葬儀を行う十分なスペースがありましたが、現代の住宅では、手狭で自宅葬を行えない場合もあります。
お布団と枕飾りが置ける、6畳ほどのスペースがあれば葬儀が可能とされています。ただし、祭壇の有無やそのサイズ、参列者の人数により、必要なスペースは異なります。
自宅葬のデメリット
自宅で葬儀を行うスペースはあっても、霊柩車や近所の方々が最後のお見送りができる場所はありますか？道路に面していればそれなりにスペースを確保できますが、密集地に自宅がある場合はかえって葬儀の流れを妨げてしまいます。
そのような場合はセレモニーホール等を借りて行うほうが懸命と言えるでしょう。ポイントは「人の動線がスムーズに描くことができるか？」です。事あるごとに肩がぶつかってしまったりするようであれば、残念ながら自宅葬は検討し直したほうがよいでしょう。
参列していただく方への対応
家族葬は一般的な葬儀と違って、参列者の範囲が限定されます。そのため、遺族側も家族葬の特徴をよく考慮した上で案内を出します。
家族葬に参列してもらう親族の範囲
一般的に家族葬は近親者のみで行うものですが、どの関係性の親族に案内すべきか迷うところです。近親者というのは、一般的には直系の家族、故人の子供の家族、故人の配偶者の家族、故人の兄弟までを含むとされています。「〇〇の関係の方まで参列してもらう」とはっきりさせておくことで、参列するべきかどうか親族を迷わせることがなくなります。
訃報連絡の仕方
家族葬でも訃報連絡の方法は、一般の葬儀と同じです。伝えるべき内容としては、葬儀の日時や会場の場所などを知らせます。 近親者であっても参列を遠慮していただく場合には、事前にはっきりと伝えておくか、葬儀が終わった後に「家族葬にて行いました」と報告するとよいでしょう。
参列をお断りする方への対応
家族葬を行う上では参列をお願いする方と、遠慮してもらいたい方を明確に分けなければなりません。
参列を遠慮願う場合の案内の出し方として、まずは、参列を遠慮願いたい旨を明確に書きましょう。ここではっきり伝えておかないと、相手方も迷われてしまいます。失礼にならないよう、その理由も添えます。近親者のみで葬儀を行うことを明記しておけば、納得していただけると思います。後日に弔問の機会を設ける、お別れ会や偲ぶ会を企画するといった方法もあります。
また、どのような文言で断るべきかの例を挙げると、「誠に勝手ながら、通夜・葬儀は近親者のみで執り行いますので、弔問等はご遠慮いただきますようお願いいたします」など、シンプルなもので良いでしょう。
家族葬を行う際参列者に配慮するべきこと
家族葬は、近年多く選ばれるようになった葬儀形式であるため、親族の中で納得できずに反対する方が出てくる可能性があります。
理解を得られない点として、故人の最期の場に、多くの一般の方が参列できないことがあるようです。昔ながらの葬儀では、ご近所の方や知人を招き、大人数で行うというのが常でした。参列者が多いということは、それだけ故人の死を悼む人が多いということであり、故人に対する供養にもなると考えられます。
しかし、家族葬では遺族がしっかり故人と向き合うことに重きを置いているため、その点を納得してもらえないと、反対意見がでることも考えられます。解決策として、関係者にきちんと相談と情報共有をし、理解を得られるように努めましょう。
まとめ
葬式において最も悩むところが費用が曖昧な項目が多いということです。特にお寺やお坊さんにお渡しする「お布施」などはその際たる例です。
葬儀会社に一括でお願いしてしますと、さらに手数料やら人気費という名目で費用がかさみ、2倍・3倍の費用に膨れあがってしまいますので、親戚の人や葬式を行ったことがある人へ一度話を聞いてみるといいでしょう。
いきなり「葬式の費用っていくらなの？」という切り出しは野暮ですから、お盆などの機会に先祖を供養するような場で聞いてみましょう。
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